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EDFの1300 MWe原子炉のデジタル型統合保護システムの
設計見直し－ VD3-1300安全レビュー
公開日：2014年7月4日
デジタル型統合保護システム（SPIN）は、EDFが保有する4ループ原子炉（1300 MWe及び1450 MWe原子炉）の炉心の「一般的な」保護ソフトウェアである。その役割は、特に、燃料溶融リスク及びペレット/被覆相互反応リスクに対する線形出力密度と、沸騰リスクに対する限界熱流束比を計算することである。これらの物理的な値によって、第1バリアの健全性喪失リスクを評価することができる。
これまでの審査で、IRSNは、SPINによって算出される熱出力が一部の事象時運転条件下で安全性が問題視されるまでには至らないものの、非保守的となり得ることを明らかにした。これを受け、EDFは1300 MWe原子炉の安全レビューの枠内でSPINの設計の見直しに着手した。この結果、1次系の冷却事象に関する保守性を確保するため、SPINの変更が必要であるとの結論に至った。
原子力安全機関の要求を受け、IRSNは、設計の見直しで行われた安全評価の充足性と、これらの原子炉の第3回10年総点検の際の導入を目的にEDFが提案した変更措置の充足性について意見書を提出した。事業者から提出された材料をベースに、IRSNは、1次系の冷却事象でEDFが特定したSPINの熱出力算定値の非保守性リスクが、炉心内出力分布に大きな混乱が生じると他の事象時にも起こり得ると判断した。従って、EDFはSPINのアルゴリズム変更を補完するか、関連パラメータの保守化を強化する必要がある。更に、IRSNは、EDFが考慮すべき不確実さ全体の再検討に未だ取り組んでいなかったことを確認した。
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